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マイホームの購入に際して、考え直すべき保険とは

はじめに

マイホームの購入は、人生で一番高い買い物をするライフイベントです。

ライフイベントのタイミングでは、保険に関する勉強や見直しが必要になりますが、このことは案外忘れられがちです。

今回は、マイホームの購入にあたって考えなくてはならない保険の話を、簡単にまとめて紹介致します。

団体信用生命保険

団体信用生命保険(団信)とは、住宅ローンの契約者が亡くなってしまったり高度障害を負ってしまったりして住宅ローンの支払いが困難になったときに、生命保険会社といった金融機関が代わって住宅ローンを返済してくれる保険です。

また、保険料は上がってしまいますが、夫婦で加入できる団信もあります。夫婦のうちどちらかに万が一のことがあった場合に適用される保険で、共働き夫婦にはおすすめです。

団信は生命保険の一種であるため、医療保険の特約をつけることもできます。現在、医療保険に加入していない方であれば、病気や怪我で長期的に入院することで、住宅ローンの支払いや生活費の用意が困難になることに備えて、特約を検討してみてもよいでしょう。

生命保険

生命保険は、稼ぎ頭に万が一のことがあった場合に、残された家族の生活費などを保障するためにかける保険です。具体的には、「貯蓄」とこの後に紹介する「遺族年金」のみでは不足する生活費を生命保険によって補います。

マイホームの購入時に知っておいて頂きたい重要なことは、生命保険を見直す必要があるということです。

生命保険には、今まで支払っていた住居費が保障に含まれると思います。住宅購入後生命保険の内容を変更しないままだと、もしものときには団信で保障されるのに、生命保険の保障にもこの住居費を残しているので、二重に保険をかけてしまっていることになります。

また、一般的に生命保険の必要保障額は年々減少していくので、定期的な保険の見直しが必要になることも忘れてはいけません。

遺族年金

遺族年金は、公的年金の被保険者が亡くなったとき、残された遺族の生活を支えるために支給される公的保障制度です。遺族年金には、高校卒業までの子供とその配偶者が対象の「遺族基礎年金」と、これ以外にも妻や子、孫、55歳以上の夫、父母、祖父母が対象になる「遺族厚生年金」があります。

先ほども述べたように、生命保険で必要な保障額は、月々に必要な金額から遺族年金の受取額と住居費を差し引いた値段でよいということになります。

遺族年金の金額は、職業(自営業かサラリーマンか)、家族構成、年収などによって異なります。

火災保険

火災保険は、火災やそれ以外の原因により住宅に損害があった場合、建物の補償をするための保険になります。

それ以外の原因とは、落雷、(ガスなどの)破裂・爆発、風災・雹(ひょう)災、水災などで、これらによる損害も補償の対象になるということです。

また、火災保険は建物以外に別途で、家財も補償対象として加えることもできます。

落とし穴として、地震や津波による火災や災害は火災保険では補償されないという点があることは知っておく必要があります。

地震保険

ご存知のとおり、日本は地震大国です。2011年に起きた、東日本大震災では地震への備えの大切さを再認識させられました。そこで注目を集めているのは地震保険です。

地震保険は、火災保険では補償されないような大規模災害による火災に備える保険ですが、火災保険の付帯となっているので単独での加入はできません。

地震保険に加入していたとしても、損害のすべてが補償されることはなく、また補償額の上限もあるという点には気をつけましょう。

地震保険の目的は地震の被害から生活を立て直すこと。つまり、生活の再建ができるくらいの、貯金や資産があれば地震保険に加入しなくてもよいということになります。

地震保険は、地震が多い地域なら加入を検討してもよいかもしれません。

また、地震保険だけでなく、火災保険によっては「地震火災特約」や「自然災害特約」などの特約をつけるという選択肢もあります。

さいごに

いかがでしたか？

マイホームの購入によって、住宅ローンを利用する場合は団信に加入と同時に今まで加入していた生命保険から住居費の保障部分が不要になり、さらに新しく火災保険や地震保険の検討も必要になります。

マイホームの購入に際して、様々な保険の知識を蓄えるとともに、保険を見直すの必要性が見えてきたのではないでしょうか。

これを機に、ご自身でも保険について調べたり考えたりすることをおすすめ致します。

また、保険は定期的な見直しも必要です。不要な保障はその都度見直し、必要最低限に留めるように心がけましょう。